2022年01月11日
企業データの項目には色々な種類の項目が有る事は今までにも書いてきましたが、今回もそのデータの中身、とりわけ、業種について解説していきたいと思います。
業種とは
総務省などで発行される産業分類に基づいた、いわば主な主要な産業を示した項目であり、企業データ等でも細かく細分化されています。例えば明治製菓といったメーカーであれば、造業のパン・菓子製造業といったように、データ上ではコードが振られ、それに類する業種を一発で引き当ててくることが出来ます。企業データを買う際には、この業種を選びながら出力してもらうことが一般的になります。
企業と法人での違い
企業データ等では、大分類～業種まで、大きい順に並べて４種類くらいの項目が有りますが、法人については業種のみの指定になります。これは、上記の産業分類に当て嵌めて細分化した企業データと電話帳などから指定の業種を中心に出力した法人データという違いがあり、企業の方がより細かいデータを参照できますが、大雑把な区分としては、企業以上に豊富な業種を持つ法人データというような差（ただし、大企業に絞った抽出では法人データは劣る場合も）がありそれぞれ別々の強みを持つことになります。
主にどういった用途で使うのか
それとは別に、企業データには売上高や社長のデータと言った多彩な情報があり、法人データはそういった情報が無い代わりに件数で企業データに勝つ場合もあります。どちらが上、という事は厳密にはありませんが、まずどういったセールスで、どのように名簿を扱うのか、という事を考えながら使用することになります。無論、企業データには限らず、特殊な扱い方をする名簿はデータ自体も特殊な場合もあるので、わからない場合には一度、業者に質問してみる事も良いかもしれません。また、データの数も変わってくるので「こういった業種であるものを全て」や「細かく売上や従業員数を含む」等、どういった項目で抽出するかもよく考える必要があるかもしれません。
最後に
企業データと法人データの違いなど、企業に関しては様々に語るべき項目や、少し理解が難しい項目もあります。そういったデータに対し、どのように考えて答えを出すのかの手助けになれば幸いです。
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